ICTとは、Information and Communication Technologyの略称であり、IT（＝情報技術）に通信コミュニケーションの重要性を加味した言葉である。
参考：インターネット用語辞典
文部科学省は平成23年4月に、2020年度に向けた教育の情報化に関する総合的な推進方策である「教育の情報化ビジョン」を取りまとめた。
本事業では、全国で20校の小中学校及び特別支援学校を実証校とし、児童生徒に1人1台の情報端末、すべての普通教室に電子黒板や無線LAN等が整備された環境 において、ICTを活用した教育の効果・影響の検証、効果的な指導方法の開発、モデルコンテンツの開発等の実証研究を進めてきた。
「ICTは、時間的、空間的制約を超えること、双方向性を有すること、カスタマイズが容易であること、多様かつ大量の情報の蓄積・共有・分析が可能であるこ となどがその特徴である。」というのが文部科学省の見解であり、「2010年代中に1人1台の情報端末による教育の本格展開に向けた方策を整理し、推進するとともに、デジタ ル 教材の開発や教員の指導力の向上に関する取り組みを進め、双方向型の教育やグローバルな遠隔教育など、新しい学びへの授業革新を推進する。」というのが文部科学省 の方針である。
日本では、2000年11月のIT基本法の制定され、「e-Japan戦略」というものが掲げられて以来、ITという言葉は普及してきた。
この政府による通信インフラの整備・普及の推進に続き、「IT新改革戦略」、「u-Japan戦略」、とネットワークの普及が進められる中で、2009年には「IT新改革戦略」を引き継ぎ、2015年までに実現すべきデジタル社会の将来像と実現に向けた戦略を描いた「i-Japan戦略2015」が発表された。
ここでは、ICT活用により、産業・地域の活性化および新産業の育成、将来の成長につながる出路輝基盤の整備等を目標としており、中でも「今後、デジタル技術の活用が浸透することによって国民生活の利便性が向上される」という観点から、を新戦略の三大重点業務とされた。
- 電子政府・電子自治体分野
- 医療・健康分野
- 教育・人財分野
また、2010年5月に政府が決定した「新たな情報通信技術戦略」でも、「i-Japan戦略2015」と同様に重点施策として教育分野の情報化が挙げられている。
ここでは、「情報通信技術を活用して、が図られるよう、21世紀にふさわしい学校教育を実現できる環境を整える」こととされ、同年6月に閣議決定された「新成長戦略」では、教育分野においては「子ども同士が教え合い、学び合う協働教育の実現など、教育現場における情報通信技術の活用によるサービスの質の改善や利便性の向上を全国民が享受できるようにするため、光などのブロードバンドサービスの利用をさらに進める」ことが盛り込まれた。
- 子ども同士が教え合い、学び合う等、双方向でわかりやすい授業の実現
- 教職員の負担の軽減
- 児童生徒の情報活用能力の向上
教育分野では、を目指して、情報化を進めてきた。
- 学校におけるICT環境の整備
- 教員のICT活用指導力の向上
- 教科指導におけるICT利活用
- 情報教育の体系的な推進
- 校務の情報化の推進
ところで、政府は子ども達の情報活用能力の育成を図るため、積極的に教育現場のICT環境整備に取り組んでいる。
それではなぜ、これほどまでにも「教育分野の情報化」およびICT利活用教育が重要視されているのであろうか。
政府の「フューチャースクール推進事業」による実証研究では、ICTには「時間的・空間的制約を超える」、「双方向性を有する」、「カスタマイズを容易にする」といった特長がある。
子ども達の学習や生活の主要な場である学校の情報化を推進し、教員がその特長を活かすことにより、を推進していくことができる。とされている。 また、様々な情報があふれているこの時代に、新しい知的価値や文化的価値を創造するためには数ある情報の中から真実を見極め、活用する力が欠かせない。 ICT利活用教育が、情報社会を主体的に生き抜く情報活用能力を早くから身に付けるための重要な鍵となってきているのだ。教育分野の情報化が世界で活躍できる人材育成において、非常に大きなウェイトを占めていることは間違いない。としてICT教育の重要性について述べられている。
- 一斉指導による学び（一斉学習）に加え
- 児童生徒・学生一人ひとりの能力や特性に応じた学び（個別学習）
- 子ども達同士が教え合い学び合う協働的な学び（協働学習）
Last Update:2016/3/30
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